「逃げるな、火を消せ、空爆だ」

　1945(昭和20)年3月10日午前0時8分、東京は米軍B29爆撃機344機による東京大空襲に見舞われた。約2時間半の間に落とした焼夷弾は約2,000t以上、死者は約１０万人以上といわれる。空襲は日本全国が対象になり、広島、長崎の原爆で終戦を迎えた。
　日本政府の指導方針は「逃げずに火を消せ」。1941年（昭和16年）、帝国議会で「防空法」が改正され、罰則を伴う法的義務に格上げされた。
（「逃げるな、火を消せ！戦時下トンデモ『防空法』大前治著」などから）

　「空襲に耐えることこそ勝利の道」

　東京大空襲（1945年3月10日）の日、小磯首相は「敵の空襲に耐えることこそ勝利の近道である」とラジオ演説をした。東京大空襲に続いて、大阪、名古屋へと空襲は拡大した。
　当時、国民に示されていた「時局防空必携」は「焼夷爆弾が落ちたら」と題して次のようにいう。（「逃げるな、火を消せ！」戦時下トンデモ防空法）から。
　「筵（むしろ）類を水で濡らしてその上に水をかけるか、砂袋を投げつけて焼夷弾の火を抑える。焼夷弾の火勢の弱いものは速やかにシャベル等で屋外に運び出す」
　「焼夷弾が屋根裏に止まったら、鳶口（とびくち）か長棒で突き落とす」
　「小火焔や火の子は火叩きで叩き消す」

　新聞の戦争責任について同書は外交評論家清沢冽の発言を引用している。
　「科学の力、合理的心構えが必要なことを空襲が教えるにもかかわらず、新聞やラジオは、依然として観念的日本主義者のお説教に満ちる。この国民は、ついに救済する道なきか」